コロナ禍の食品スーパーマーケット業界

中小企業診断士 榎本博之

執筆時点で残念ながら、新型コロナウイルス感染症における終息の兆しはない。それどころか、新たなリスクは拡がっているようにも見える。

そんな中、経営的にプラスに作用しているのが食品スーパーマーケット業界だ。

感染防止の観点から、外出自粛や自宅での巣ごもりがニューノーマルとなり、ほとんどの人が外食を利用することなく、家での食事が増加したところがほとんどであろう。しかしながら、今年と昨年とでは売れているものが大きく変化している。

コロナ禍によって生まれた「トレンド」とその「反動」、そして、コロナによって変わる「ライフスタイル」について考えてみたい。

2020年4～5月、全国に発出された1回目の緊急事態宣言において、食品スーパーマーケットでの買物は、備蓄的な要素を含めて、まとめ買いの割合が多くなり、密を避けるため、特定のお店に絞って購入する動きが目立った。売上高要素を分解すると、客単価が大幅に増加する一方で、来店頻度が減ったため、客数減となる傾向が強まった。

販売データを分析すると、巣ごもりを起因とする手作り需要が大きく拡大したことが分かる。

具体的には、プレミックス（ケーキなどの材料粉）、ホイップクリーム、小麦粉、バター、シロップ類などが、急上昇アイテムとして注目された。また、スパゲッティーやパスタソース、フルーツ缶詰なども手作り需要に関連するものとして売上を伸ばしている。

この結果、家庭での調理が増えたため、素材である生鮮食品も大きく需要が伸びた。

生鮮食品においては、これまでの定番商品に加え、飲食店が休業したことで在庫となった食材を店頭で販売する動きがあり、高級食材や希少品の購入による客単価向上にもつながった。一方、巣ごもりによる手づくりが需要は、多くの企業が注力してきた惣菜部門は伸び悩みの要因となった。

当然、調理機会が増え、素材を中心としたアイテムの購入が進めば、すぐに食べられる商品の需要が減るのは自明である。また、近年導入が進んでいたイートインコーナーの使用中止や閉鎖は惣菜部門にとってマイナスであった。

2021年に入るとこれが逆転する。

3度の緊急事態制限が発出され、外出自粛は変わらないものの、商業施設の休業は2020年ほどに広がらず対応が進められた。まとめ買いという大きな動きは変わらないが、お客様は以前のように購入店舗の使い分けをするようになった。

そのため、2020年では客単価増、客数減だったのが、2021年には客単価減、客数増で推移している。

また、手づくり需要においても、継続しているのは一部の層に留まり、伸び悩んだ惣菜の売上が伸びる傾向にある。

これらを見ていると、突発的に発生した緊急事態に対して、お客様の購買行動は大きく変わったが、その中で変わり続けるものと、元に戻るもの、そして無くなるものと分類されていったのである。これらを踏まえて、顕著な動きばかりに目をとらわれるのではなく、全体を整理し、しっかりと検証をする必要がある。

つまり、コロナ禍で人々の購買行動は大きく変わったが、一過性のものは、その反動で売上の波に差が出た。

2020年と同じことをやっていても、これからはお客さまの支持を得られない可能性が高い。

一方でコロナ禍を機に、ライフスタイルが変わってくるだろう。

例えば、これまでは来店しての買い物が当たり前であったが、ネット通販や移動販売を利用する人も増えている。日本人は食への意識が強く、自分の目で確かめてから購入するというのがこれまでの常識として通用したところがあるが、変化していくことが確実だ。お客さまがお店に何を期待するか、それを意識しながら、お店づくりを進めていかなければならない。

小売業は変化対応業と言われるが、その真価がまさに問われていると言えるだろう。

以上